求められる主体性!日本人が苦手な主体性!

今回は「求められる主体性!日本人が苦手な主体性!」と言うタイトルで、主体性についてを解説していきたいと思います。

主体性とは何か?

主体性とは、自らの意志や判断に基づいて自発的に行動し、自ら責任を持って取り組む姿勢のことを言います。
簡単に言うと「指示待ち人間ではなく、自ら考え判断し行動できる」と言うことです。

主体性が必要とされる理由は?

①現代社会や経済環境は急速に変化しており、予測不可能な状況や情報過多になっています。その結果スピードやマルチタスクも求められ、主体性を持って自ら考え、行動することが、環境の変化に柔軟に対応するために必要とされています。
②グローバル化や、異文化間でのコミュニケーションが求められる現代のビジネスにおいては、自らの考えや意見を持ち、自己主張する主体性が重要とされています。
特に考え方などが違う異文化間では、自己主張をしっかりしないと、誤解を生じさせてしまうことにもなってしまいます。
③労働市場が競争的になり、自己成長が求められています。自己啓発や自己改善を積極的に行い、自らの目標に向かって行動する姿勢が必要とされています。
④主体性を持った組織では、トラブルが生じた際にも、当事者意識を持ち対処することができます。他人事や犯人捜しに終始することなく、問題の原因を見極め、どうすれば防げるのか?など、いわゆるPDCAを回せる組織となっています。

主体性が欠けるとどうなるのか?

①問題や課題に対して他人に頼りきりになり、自分自身で対処することができず、いわゆる「指示待ち人間」となります。
②課題を先送りし、問題解決が遅れる可能性があり、結果的に業務の遅延や品質の低下を引き起こす可能性があります。
③自らのアイデアや意見を発言しないことから、評価や自己成長のチャンスを逃してしまう可能性があります。また、達成感を感じる機会が少なく、モチベーションが低下する可能性もあります。
④主体性を持った人間が少ない組織では、当事者意識が低く、自らが責任を持たず相互依存が生じます。また、トラブルが生じた際には、改善に向けた前向きな議論ではなく、トラブルの原因や犯人捜しがフォーカスされ、責任転嫁など後ろ向きの議論や行動がされがちになります。

なぜ日本人は主体性が苦手なのか?

このように重要視される主体性ですが、苦手とする日本人はたくさんおられます。その原因は、日本の文化や社会的背景、組織風土などの様々な要因が絡んでいると言われています。
①日本の文化は、集団や組織を重視する傾向が強く、個人の主体性よりもチームや組織の利益を優先する傾向があります。そのため、個人の主体性を自己主張や自己表現とみなすことが少なく、他者との調和を重視する傾向があります。
②日本の組織は、上司の指示に従うことやグループ内での役割分担が重要視される傾向があります。そのため、自己発信や自己決定をするよりも、上司や組織の指示に従うことを重視する傾向があります。
③日本の教育や就業環境は、従順さや規律を重視する傾向があります。学校教育や企業の就業環境において、上からの指示に従うことを求められ、自己発信や自己決定をするよりも、周囲の期待に応えることを重視する風土があります。
④日本の文化には、失敗を避けることを重視する傾向があります。失敗をすることが恥ずかしいとされるため、自己発信や自己決定に対するリスクを避ける傾向があります。

このような日本文化は、変化を嫌う保守的な考えとなってしまい、主体的な発信に対して「自己主張が強すぎる」や「自己中心的」と批判的な評価がされることもあります。
これらの要因が、日本人が主体性を苦手とする一因となっていると言われているのです。

日本人が苦手な主体性を高めるにはどうしたら良いのか?

①自己啓発の促進:個人が自ら学びや成長に取り組むことが重要です。自己啓発を通じて自己評価や自己理解を深め、自己肯定感を高めることで、自己発信や自己決定がしやすくなります。
②コミュニケーションスキルの向上: コミュニケーションスキルを高めることで、自己表現や自己主張がしやすくなります。自分の意見や考えを明確に伝えるスキルを身につけることで、自己発信や自己決定が円滑に行われるようになります。
③自己管理の強化:自己決定や自己発信を行うためのリーダーシップを発揮できるようになります。時間管理や目標設定などのスキルを身につけ、自己の責任を持って業務を遂行することができるようになります。
④失敗を許容する風土の醸成: 失敗を許容し、失敗から学ぶ文化を醸成することで、日本人が持つリスク回避の傾向を緩和し、自己発信や自己決定に対する抵抗感を減らすことができます。
⑤リーダーシップの推進:部下やチームメンバーの自己発信や自己決定を促すような組織文化を整えることが重要です。リーダーが自己発信や自己決定を尊重し、チームメンバーの主体性を引き出すことで、日本人の主体性を促進することができます。なお、部下やチームメンバーの主体性を引き出す方法として「あなたはどうしたい?」と意見を言いやすい質問をすることも良いとされています。
⑥多様性の尊重:異なる視点を受け入れることが主体性を高める上で重要です。異なるバックグラウンドや文化を持つ人々との交流を通じて、新しいアイデアや刺激を得ることができます。

このような取り組みを通じて、日本人の主体性を高めることができます。しかし、文化や社会の影響は深く根付いており、一朝一夕には変わりません。長期的な視点での取り組みや個人レベルでの意識の変化が必要とされます。

まとめ

主体性は、企業や従業員にとって重要なスキルであり、自らの意志に基づいて行動し、自己成長や問題解決を行う能力です。
主体性が不足すると、業務の効率性や品質の低下、モチベーションの低下などの悪影響が生じます。
主体性を高めるためには、自己啓発や目標設定、自己評価、問題解決能力の向上、リーダーシップの発揮、自己決定の尊重などを取り組むことが重要です。
従業員が主体性を持ち、自らの力で業務に取り組むことで、組織全体の成果を高めることができるでしょう。
最後に、主体性とわがままの線引きがちゃんとできていることも重要となります。自分が主体性だと思っていることでも、自分本位や自己中心になっていないか?相手の立場に立って考えることも重要となります。


【文:Nakaya(M&Pラボラトリー/チーフカウンセラー)
資格:キャリアコンサルタント・2級キャリアコンサルティング技能士】
年間1,500名以上のカウンセリングを実施。仕事の悩みだけでなく、プライベートの悩みや生活改善などもアドバイス。「いきいきと働き、いきいきと生きる」ことをサポートします。



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